三井物産内定者訪問イベント

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三井物産の企業研究ができる

三井物産株式会社は日本で歴史のある総合商社です。本社従業員は5900名、グループ全体をみると43000名以上が従事しています。世界65カ国に事業所を持ち、海外拠点も126箇所にのぼるなど、まさにグローバルビジネスを日々実践しています。事業分野は、機械・インフラ分野、エネルギー分野、化学品分野、生活産業分野、次世代・機能推進分野、金属分野の大きく6つに分類されます。それぞれの分野においても更に細かい区分があり、三井物産の事業体形は年々複雑化。現在は連結子会社・持分法適用会社あわせて約460社で事業を行っています。機械・インフラに関連する会社は100社を超え、分野別従業員数も三井物産の中では最大を誇ります。一方、実際の売上利益はエネルギー分野が最大となっているようです。地区別での売り上げ収益は、米国が圧倒的に多くなっています。他セグメント(欧州・中東・アフリカセグメント/アジア・大洋州セグメント)と比べると、米国がおおおよそ8～9倍ほどあることから、海外市場において米国での取り組みが現段階においては重要であるといえるでしょう。リーマンショック時においても全体の収益を上げているなど安定した経営状況を見せていましたが、2015年度においては創業以来の赤字が見られました。本社における従業員数に関しては減少傾向にあるものの、ここ何年かは6000人程度を水準とした推移を見せています。

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今後の経営戦略からわかる三井物産が求める人物像が知れる

2016年3月期連結決算の最終損益が700億円と、資源安の影響により創業以来初の赤字を計上しました。2020年度にむけた活動内容として『「既存事業」の収益基盤強化と「パイプライン案件」の完遂』を挙げています。つまり、引き続き資源を重要分野と位置づけ、優良資産買収を進めながらコスト削減を追求するということです。特に天然ガスの生産から販売までにおける一連の事業への投資を強めおり、「イタリア・テンパロッサ油田」や「モザンピーク　炭鉱・インフラ・LNG」などにおける開発には将来的な期待が大きいようです。これらのプロジェクトへの投資額はそれぞれ1兆円を超える規模になるとされています。それらを踏まえ、求める人物像を理解しましょう。三井物産の事業投資の特徴は、資金と同時に人材を投入し、事業を動かしていく点にあります。つまり、三井物産の社員自らが先頭に立って事業を積極的に推進し、知恵を出し、汗を流し、収穫を行います。単に資金だけを出すのではなく、現場を動かせる人材も出すことで、事業の開花を確かなものとする。ゆえに、その担い手である人材こそが、商社の事業投資に付加価値を生むファクターであり、商社そのものの力の源泉と言っても過言ではありません。言うまでもなく、そうした人材は商社が生業としてきた物流・貿易の現場で育まれてきたものです。モノを売りたい人と買いたい人をつなぐ力、顕在化していないニーズをキャッチし、売り物自体を見つけ出してくる力。この「モノを売り買いする営業力」こそ商社の強さの源であり、事業を成功に導く原動力です。この「商社マインド」が事業投資にも色濃く反映されています。